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建物診断ソリューション

耐震診断・耐震補強

新耐震設計法(1981年施行)以前に設計された建物は、地震時の損壊により人命や避難路を奪う可能性が高いため、所有者の方に診断の努力義務と報告、耐震性の不足が確認された場合には、対策の早期実施が求められています。

耐震診断

耐震診断は、現行の新耐震設計法(1981年施行)が適用される以前の建物の「耐震性の判定」に使われる評価手法です。建物の強度や粘りおよびその形状に加え、現地調査や既存設計図面に基づき経年劣化や材料・施工品質を考慮して、建物の耐震性を構造耐震指標;Is値により評価します。
診断レベルは建物の特徴により1次、2次、3次の各段階があります。どの診断レベルを採用するかは、対象となる建物の竣工年や構造種別、規模等で決まります。診断レベルで耐震性の評価基準も異なりますが、耐震改修促進法(1995年施行)では2次、3次の構造耐震指標の判定基準を0.6以上としており、それ以下の建物については、耐震補強の必要性があると判断されます。
補強設計は、建物の粘りや強さを補強することで、大地震の際建物が損傷しても人命の安全を確保することを目標にします。また、公共性の高い重要な建物の中には高い耐震性能と機能維持が求められ、免震・制震構造の採用を考慮する必要がある場合も想定されます。

耐震補強

耐震診断の結果、Is値が目標値を満足しないと判定された場合、弱点部材の強化(補強巻、絶縁)や耐震補強部材(ブレースや壁)の設置といった当該建物の使用性を損なわない最適補強計画を策定します。

建物の設備リニューアル提案

建物の設備も、何年か毎に機器・配管等の更新が必要になりますが、時間の経過に伴う建物の使い方の変化,省エネ性の向上等の与条件にも変化があるため、単に元の設備を更新するだけではなく、与条件の変化に追随した対応が必要になります。
このようなニーズに対応するため、設備の状況調査,省エネ性の検討等を行い、新たな設備システムの提案を行います。